サイト内検索

サイト内検索機能でお問い合わせ数、売上アップ！

一歩先をリードする全文検索活用術をご提案します。

検索システムはホームページの使い勝手を格段に向上させるだけでなく、マーケティングツールとしても有効に活用することが可能です。サイト内の情報を探すことができるサイト内検索にユーザーがどのような単語を入力したかを把握、分析することで、ユーザーのニーズをダイレクトに知ることができるため、そこから導き出された単語をSEO・SEM対策に活用し、お問い合わせ数、売り上げアップのためのソリューションを提案します。

ユーザービリティの向上とマーケティングツールとしての活用法

サイト内検索により、ホームページに訪れたユーザーは自分が欲しい情報を簡単に見つけることができます。ホームページ内を１ページずつ見て情報を探す手間・時間がカットされるため、サイト内検索サービスを搭載しているホームページは、搭載していないホームページよりも、ユーザビリティが格段にアップします。全文検索サービスは膨大な情報を発信しているホームページには必須となるサービスです。

また、この全文検索を導入することで、ユーザーが使用したキーワードを企業のマーケティング活動に大きく活用することができます。例えば、いつ（曜日、時間帯等）、どのようなキーワードが検索され、どのページへ移動したかなどの履歴を得ることも可能になり、今後のホームページ運営や、マーケティング活動に役立つ貴重なデータが蓄積できます。

サイト内検索でユーザーニーズを把握

サイト内検索サービスは、いわばホームページ内のみを対象に検索を行なうことができる検索エンジンです。 Yahoo! JapanやGoogleなどのポータルサイトの検索エンジンは、対象をインターネット全体としていますが、全文検索では、その企業のホームページ内の情報のみを収集します。

ユーザーが全文検索でどのようなキーワードを、どのくらいの頻度で使用しているのかを知ることができるのが、全文検索サービスのメリットです。これにより、ユーザーがホームページに対して、何を求めているのか、何を探しにホームページに訪れているのかが明確になります。

つまり、全文検索で使用されるキーワードは、ユーザーが求めている情報そのものであるため、SEO・SEM対策のために選定し、活用されるべきものと言えます。

Yahoo! JapanやGoogleなどの検索エンジンで入力されたキーワードと、全文検索で入力されているキーワードを比較してよく使われるキーワードを把握します。検索エンジン、全文検索それぞれに対しその後のユーザーの行動履歴を追うことでコンバージョンにつながるキーワードを特定でき、SEO・SEM対策が強化されるとともに集客力が向上し、お問い合わせ数や資料請求、売り上げのアップへとつながります。

検索エンジン、全文検索ともども、ホームページ内で出現回数が多いキーワードでユーザーが訪れているのであれば、ユーザーのニーズとホームページの情報がマッチしていることになり、そのユーザーは優良顧客といえます。

導き出したユーザーニーズをコンテンツへ反映

サイト内検索サービスでユーザーが求める情報を把握したら、これに見合ったページが存在するかを確認します。

検索エンジンや、サイト内検索で検索されたキーワードが、そのホームページ内になかったり、かけ離れていたりした場合は、そのユーザーは、「自分が欲しい情報はここにはない」と判断して、 ホームページを去っていきます。つまり、サイト内検索があだとなり訪れたユーザーを顧客として囲い込むチャンスを失ってしまいます。

ユーザーがサイト内検索サービスで利用したキーワードに対して適切なコンテンツが存在しない場合は、コンテンツを新規に作成し、そのユーザーを顧客にするための仕掛けづくりを行います。

例えば、ユーザーが検索したキーワードに関連するコンテンツを作成したり、ホームページ内に検索キーワードを登場させたりすることで、集客力を強化することができます。
サイト内検索サービスを活用することでユーザーの視点をさまざまに収集し、ホームページに反映させていくことが重要です。

検索結果「0件表示」対策が重要

サイト内検索で気をつけないといけないことは「0件表示」です。

せっかくユーザがあなたのサイトを訪れ、必要な情報をキーワード検索で見つけだそうとしたにも関わらず、その情報が存在しないという状態です。
例えるのなら、「○○をください」という顧客に対し「当社ではその商品を置いていません」と断っているようなものです。

検索結果が0件表示となる場合の原因はさまざまです。
・ユーザが入力する文字をミスタイプした
・入力されたキーワードの対応ページが存在しなかった

0件表示になるときは、キーワードの文字の一部が存在するページへ「関連ページはこちら」という導線を確保する必要があります。

実店舗では「○○はありませんが、類似商品の△△ならあります」と対応するはずなのです。